インフルエンザ
電子顕微鏡により約10万倍に拡大された陰性インフルエンザウイルス
分類および外部参照情報
KEGG 疾患
インフルエンザ
|
インフルエンザ |
|
|
電子顕微鏡により約10万倍に拡大された陰性インフルエンザウイルス |
|
|
分類および外部参照情報 |
|
|
KEGG 疾患 |
|
インフルエンザ（ラテン語: influenza）はインフルエンザウイルスによって引き起こされる急性感染症。略称としてインフル（英語: flu）がある。多くは上気道炎症状・呼吸器疾患を伴うことで流行性感冒（りゅうこうせいかんぼう）、詰めて流感（りゅうかん）と言われる。
季節性インフルエンザには、A型、B型、C型の3種類があり、全ての年齢層に対して感染し、世界中で繰り返し流行している[1]。日本などの温帯では、季節性インフルエンザは冬季に毎年のように流行する。通常、11月下旬から12月上旬頃に最初の発生、12月下旬に小ピーク。学校が冬休みの間は小康状態で、翌年の1-3月頃にその数が増加しピークを迎えて4-5月には流行は収まるパターンであるが、冬季だけに流行する感染症では無く夏期にも流行する事がある[2]。A型は平均相対湿度50%以下になると流行しやすくなると報告されている[3]。
全世界では毎年300-500万人がインフルエンザに感染し、25-50万人の死者を出している[1]。先進国における死者は65歳以上人口が最も多い[1]。また病欠・生産性低下といった社会的コストも大きい[1]。
感染経路は咳やくしゃみなどによる飛沫感染が主と言われている。一般的には経口・経鼻で呼吸器系に感染する。飛沫核感染（空気感染）や接触感染など違った形式によるものもある。予防においては、有症状患者のマスク着用が有用であり、飛沫感染防止に特に効果的であるが、形状や機能性などによっては完全に防げない場合もある。マスクのみでは飛沫核感染や接触感染を防ぐことができないため、手洗い・うがいなどの対策も必要である[4]。最も感染を予防できる方法はワクチンである[1]。抗ウイルス薬も存在するが、ウイルスはすぐに耐性を獲得する[1]。
|
目次 |
||||
臨床像
合併症がハイリスクとなる人とは[5]、
ウイルス学
詳細は「インフルエンザウイルス」を参照
「インフルエンザ」の病原体はRNAウイルスのインフルエンザウイルスである。以下の3種類が存在する[1]。
|
|
|
くしゃみによりインフルエンザがうつることがある。 |
感染してウイルスが体内に入ってから、2日〜3日後に発症することが多いが、潜伏期は10日間に及ぶことがある[6]。子供は大人よりずっと感染を起こしやすい。ウイルスを排出するのは、症状が出る少し前から、感染後2週間後までの期間である[6][7]。インフルエンザの伝播は、数学的なモデルを用いて近似することが可能で、ウイルスが人口集団の中に広がる様子を予測する上で役に立つ[8]。
インフルエンザは、主に次の3つのルートで伝播する。患者の粘液が、他人の目や鼻や口から直接に入る経路、患者の咳、くしゃみ、つば吐き出しなどにより発生した飛沫を吸い込む経路、ウイルスが付着した物や、握手のような直接的な接触により、手を通じ口からウイルスが侵入する経路である[9][10]。この3つのルートのうち、どれが主要であるかについては明らかではないが、いずれのルートもウイルスの拡散を引き起こすと考えられる[11][12]。空気感染において、人が吸い込む飛沫の直径は0.5から5マイクロメートルであるが、たった1個の飛沫でも感染を引き起こし得る[9]。1回のくしゃみにより40000個の飛沫が発生するが[13]、多くの飛沫は大きいので、空気中から速やかに取り除かれる[9]。飛沫中のウイルスが感染力を保つ期間は、湿度と紫外線強度により変化する。冬では、湿度が低く日光が弱いので、この期間は長くなる[9]。
インフルエンザウイルスは、いわゆる細胞内寄生体なので細胞外では短時間しか存在できない。紙幣[14]、ドアの取っ手、電灯のスイッチ、家庭のその他の物品上で短時間存在できる[15]。物の表面においてウイルスが生存可能な期間は、条件によってかなり異なる。プラスチックや金属のように、多孔質でない硬い物の表面でかつ、RNaseが完全に除去された環境つまり人が絶対に触らない無菌室内にある多孔質でない硬い物の表面では、実験的にはウイルスは1〜2日間生存させたのが最長記録である。RNaseが完全に除去された環境つまり人が絶対に触らない乾燥した紙では、約15分間生存する。
しかし、手などの皮膚の表面には多量のRNaseが存在するため、RNAウイルスは速やかに断片化されるため皮膚での生存時間は5分間未満である。この点は細菌やスピロヘータとしばしば混同されている[16]。
鳥インフルエンザのウイルスは、最適な細胞ごと凍結することにより、長く冷凍保存できるという論文もある[17]。インフルエンザウイルスは、RNaseがなくても56℃、60分以上の加熱により不活化する。RNaseの存在下では常温5分未満で断片化する。またpH2未満の酸によっても数分で不活化する[17]。
予防
一般的な予防方法としては、日常生活上の注意とワクチンを使用した予防接種がある[18][19]。
インフルエンザワクチン
WHOが年度のワクチン接種を推奨する人口[1]
· 妊婦（全てのステージにて）
· 6ヶ月-5歳の児童
· 65歳以上の高齢者
· 慢性疾患を抱える者
· 医療従事者
インフルエンザワクチン（英語版）は、不活化ワクチンである。インフルエンザ菌、特にHib（Haemophilus influenzae b型)に対するワクチンとの混同を避けるため、「インフルエンザHAワクチン」「沈降インフルエンザワクチンH5N1」と表記される。身体の免疫機構を利用しウイルスを分解・精製したHA蛋白などの成分を体内に入れることで抗体を作らせ、重症化を防ぐ目的に使用される。なお、インフルエンザワクチンに限ってはワクチンは接種を行っても個人差や流行株とワクチン株との抗原性の違い等により、必ずしも十分な感染抑制効果が得られない場合があり、100%の防御効果は無い[30]。
現行の皮下接種ワクチンは感染予防より重症化の防止に重点が置かれた予防法であり、健康な成人でも感染防御レベルの免疫を獲得できる割合は70%弱（同時期に2度接種した場合は90%程度まで上昇）である。感染防御レベルの免疫を得られなかった者の中で発症しても重症化しないレベルの免疫を獲得している割合は80%程度とされる。100万接種あたり1件程度は重篤な副作用の危険性があることなども認識しなければならない。免疫が未発達な乳幼児では発症を予防できる程度の免疫を獲得できる割合は20-30%とされ、接種にかかる費用対効果の問題や数百万接種に1回程度は重篤な後遺症を残す場合があることを認識した上で接種をうける必要がある。2006年の米家族医学会では「2歳以上で健康な小児」への接種を推奨している[31]。 妊婦へ、妊娠中にインフルエンザワクチンを接種すると、産後に母子双方をインフルエンザ発症から保護することが示された[32]。
インフルエンザワクチンの接種不適当な者[33]は、1.明らかな発熱を呈する者、2.重篤な急性疾患にかかっている者、3.本剤の成分によってアナフィラキシーを呈したことがあるのが明らかな者、4.上記に掲げる者のほか、予防接種を行うことが不適当な状態にある者である（以上、インフルエンザHAワクチン「生研」の添付文書より引用）。
循環器、肝臓、腎疾患などの基礎疾患を有するものや痙攣を起こしたことのある者、気管支喘息患者、免疫不全患者などは接種に注意が必要な「要注意者」とされる。かつてはこれらのような患者には予防接種を「してはならない」という考え方が多かったが、現在ではこれらの患者こそインフルエンザ罹患時に重症化するリスクの大きい患者であり、予防接種のメリットがリスクよりも大きいと考えられている[34]。インフルエンザワクチンは不活化ワクチンであるため、免疫不全患者に接種してもワクチンに対して感染を起こす心配はない。しかし、効果が落ちる可能性はある。
弱毒性インフルエンザワクチン
点鼻ワクチンであり、針を介さないため針を好まない人に有用である。また、生ワクチンであるが故、抗体の定着も良好。適応は5歳以上、50歳未満。禁忌は不活化ワクチンとは対照的に慢性的な循環器・腎臓・呼吸器疾患や代謝疾患、血液疾患、易感染性の者、妊娠している女性、ギラン・バレー症候群を既往に持つ者。副作用で頻繁に起こりうるのは鼻炎や感冒症状。日本では未承認である。よって輸入ワクチン取扱い医療機関にて申込み、全額自己負担での接種となる。
ワクチン投与（接種）
投与手段は皮下注射や筋肉注射であるが、米国では鼻噴霧式のものも認可されている[35][36]。
効果は免疫力に比例するため青年者にはもっとも効果が高いが、若齢者・高齢者は免疫力が低いので効果も低くなる。過労、ストレス、睡眠不足や不摂生な生活をすれば身体の免疫力そのものが低下するのでワクチンを接種したから大丈夫と過信してはいけない。効果は、一般に2週間程度で効果が出始め、3カ月程度は効果があると考えられている。従って、接種2週間後までの不摂生は避けるべきである。
日本におけるワクチンの接種費用は3000〜6000円程度が多い。料金は医療機関によって異なり、健康保険の法定給付の対象外である。健康保険組合や国民健康保険組合などでは保険者独自の給付として、被保険者や世帯主に対し接種費用の助成を行う場合もある。65歳以上の高齢者、60〜64歳で心臓、腎臓若しくは呼吸器の機能に障害があり、身の周りの生活を極度に制限される人、ヒト免疫不全ウイルスによる免疫の機能に障害があり日常生活がほとんど不可能な人については予防接種法上の定期接種に指定され、多くの自治体に於いて公費助成が行われている。
ワクチン製造
日本では、インフルエンザウイルスのA型及びB型株をそれぞれ個別に発育鶏卵（鶏の受精卵）で培養し、増殖したウイルスを含む尿膜腔液をゾーナル遠心機による蔗糖密度勾配遠心法により濃縮精製後、ウイルス粒子をエーテル等により処理して分解、ホルマリンで不活化したHA画分を用い、各株ウイルスのHAが規定量含まれるよう希釈調製して製造している。2014-15シーズンまではA型2株とB型1株の3価ワクチンだったが、B型である山形系統とビクトリア系統の混合流行が続いていること、2013年WHOの推奨もあり、2015-16シーズンよりA型2株とB型2株の4価ワクチンが選定された[37]。
鶏の受精卵を使用するワクチンの製造には6か月程度必要であるため、次の冬に流行するウイルス株を正確に予測し適合するワクチンを製造することは難しい。ウイルス株が変異していればその効果はいくぶん低下するが、アフィニティーマチュレーション（抗原結合能成熟）によりある程度の免疫効果が期待できる。これは弱毒性ワクチンよりも不活化ワクチンの方が効果がある[38]。抗原型の一致・不一致にかかわらずもともと免疫のない若齢者では弱毒性ワクチンの方が有効とされている[31]。感染歴のある成人では、交差免疫により生ワクチンウイルスが増殖する前に排除され免疫がつかないこともある。このような場合は、不活化ワクチンの方が高い効果が得られる。
1mLバイアルは、くり返し針を刺して注射液を分取するため、保存剤（チメロサール）を添加している。0.5mLバイアルおよびシリンジ製剤は保存剤なし（チメロサールフリー）。
副作用[
インフルエンザワクチンは鶏卵アレルギーの患者にも接種の際に注意が必要である。そのため、一部の施設では接種自体行っていない。施設によっては、皮内テストなどを行った上で接種したり、2回に分割して接種する、アドレナリンおよび副腎皮質ステロイド製剤を準備した上で慎重な観察の下に接種するなどの工夫をして接種を行っている。
かつては日本でも学校で集団接種が行われていたが、同様に鶏卵アレルギーの問題のため現在は任意となっている。医療従事者向けに医療機関で実施したり、小中高校・大学などで実施する場合も、個人の意志による自発的な接種と位置づけられている[39]。2006年の報告では、インフルエンザ自体に対する集団接種の効果はある程度はある[40]ものの、費用対効果あるいはリスク対効果の点では不明である。
ギラン・バレー症候群
1976年に米国でH1N1が発生し、4300万人に予防接種を行った。約400人がギラン・バレー症候群 (GBS) となり、25人が死亡した。インフルエンザによる死亡は0のため大問題になった。1957年にも同様な現象が見られた[41]。CDCによると通常でも毎週80-160例の新規患者が発生している。因果関係は明らかだが、予防接種を中止するほどの問題とはされていない（新型では11月末現在10例）。米国ではVAERS (Vaccine Adverse Events Reporting System) によるワクチン副反応監視が行われている。
予防のための診療ガイドライン （英国）
英国国立医療技術評価機構の2008年の診療ガイドラインでは、オセルタミビル（タミフル）とザナミビル（リレンザ）の予防利用は、特定のリスク群の項をすべて満たす場合にのみ推奨している[42]。それ以外の場合には、季節的なインフルエンザ流行の予防に対して、オセルタミビルとザナミビルは推奨しないとしている[42]。アマンタジンは、インフルエンザ予防に推奨しないとしている[42]。
治療薬の予防目的使用（日本）
治療用の薬であるオセルタミビル（商品名「タミフルカプセル75」）、ザナミビル（商品名「リレンザ」）は、予防用としても使用認可されている。予防薬としての処方は日本では健康保険の適用外であり、原則的な利用条件が定められている。
インフルエンザ感染症を発症している患者の同居家族や共同生活者（施設などの同居者）が下記のような場合には、タミフルのカプセル製剤を1日1回、予防使用することが認められている（7–10日間、継続して服用する）。健康成人と13歳未満の小児は予防使用の対象にならない。
リレンザの予防投与では、その対象が「原則としてインフルエンザウイルス感染症を発症している患者の同居家族または共同生活者である次の者[43]：
オセルタミビル（タミフル）の健常者への予防投与による幾つかの有害事象が、神戸市立医療センター中央市民病院呼吸器内科により報告されている[44]274人のアンケートから、報告によれば、「最も多かった症状は「疲労」で、ほかには腹痛、下痢、食欲不振、頭痛、不眠症、発熱などであった。しかし、症状の消失は服用中止後と服用中の報告があり、服用との因果関係は明かではない」としている。
検査方法
|
|
|
大塚薬品販売のクイックナビ・Fluによる検査。写真ではインフルエンザA型陽性。 |
臨床検査技師など専門家でなくても迅速に診断が可能な検査キット[45]が2001年頃より臨床現場で使われ始め、普及している。この検査キットでは、「鼻腔吸引液」「鼻腔ぬぐい」「咽頭ぬぐい液」を用い、15–20分で判断をすることができる。A型とB型の鑑別も可能であるが、ウイルスの亜型の判別までは行えない。オセルタミビルは発症後48時間以内が非常に有効とされるため、迅速診断は非常に重要な検査方法となっている。しかし、発症した直後ではウイルス量が少ないため陽性と判定されないことがある。Chartrand C. らの報告によれば、陽性率は62.3%とされ（感染者の約6割が検出可能）[46][47]発症後18時間以内はインフルエンザに感染していてもキットで検出できない割合が高く、発症後2日目が最も陽性率が高いとされるが、発症後4-5日たつと陽性率は減少する。つまり、検査精度の問題により陰性であってもインフルエンザでないとの証明はできず、インフルエンザが疑われる症例であっても必ずしも迅速検査キットを用いた検査を行う必要はない。むしろ検査自体に苦痛があったり医療者をウイルス感染させる問題があることから、重症患者や高齢者、血液疾患や糖尿病などの健康上のリスクを抱えた患者以外には迅速診断検査を安易に行うべきではないとの専門家の意見も見られる[48]。
治療
英国国立医療技術評価機構(NICE)の診療ガイドラインは、発症してから48時間以内といった条件を満たした場合、オセルタミビルかザナミビルが治療に選択されるとしている[49]。
一方でNICEは、アマンタジンはインフルエンザの治療に推奨していない[49]。さらにアメリカ疾病予防管理センター (CDC) も2005年 - 2006年のインフルエンザについてアメリカではアマンタジンとリマンタジン（英語版）を使用しないように勧告を行った（リマンタジンは日本では販売されていない）。このシーズンに流行のインフルエンザウイルスの90%以上がこれらの薬剤に耐性を得ていることが判明したためである。
2014年、コクラン共同計画と英国医師会雑誌は共同で、出版バイアスを除外して24,000人以上からのデータを分析し、オセルタミビルとザナミビルは、当初の使用の理由である入院や合併症を減少させるという十分な証拠はなく、成人では発症時間を7日から6.3日に減少させ、小児では効果は不明であり、世界的な備蓄が必要なほどの恩恵があるかどうかの見直しの必要性を報告した[50]。
抗インフルエンザ薬
|
 |
|
抗インフルエンザ薬「タミフル」 |
抗インフルエンザ薬「イナビル」 |
|
インフルエンザウイルス自体に対する |
|
治療としては以下の通りに抗ウイルス薬が存在する。多くの場合発症後早期（約48時間以内）に使用しなければ効果が無い。しかし、抗ウイルス薬により早期に症状が解消した場合、十分な/免疫が得られない[51]。
詳細は「ファビピラビル」を参照
アマンタジン耐性インフルエンザウイルスや、ザナミビル（オセルタミビル）耐性インフルエンザウイルスの出現も既に報告され、アマンタジン耐性は、主に連続変異によってM2タンパク質の構造が変化することによるとされる。またザナミビルとオセルタミビルの両薬剤に耐性を持つウイルスの出現もすでに報告されている。こちらの耐性機構については、まだよく分かってはいないが、ヘマグルチニンが変異して細胞との結合力が低下して、ノイラミニダーゼの働きが弱くても細胞からの放出が行われることによって耐性を獲得する場合があることが報告されている。このような薬剤耐性ウイルスの出現に対抗するため、新薬開発の取り組みも継続されている。
2002年冬、インフルエンザが非常に流行したため抗インフルエンザ薬が不足するなどの問題が起こったことがある。
漢方薬
一部の医師は、オセルタミビル等の抗インフルエンザ薬に対する治療効果に対し疑問を持ち、漢方薬を使用した治療を研究し行っている[55][56][57]。
以下のとおり一部の漢方薬には、日本においてインフルエンザ（あるいは流感）の適用を承認されているものがある。同名処方であっても薬事法に基づく製造販売承認上の効能・効果の承認内容が異なる場合がある（2008年10月現在）[58]。
対症療法
予後
感染者が他人へウイルスを伝播させる時期は発症の前日から症状が軽快してのちおよそ2日後までである[1]。症状が軽快してから2日ほど経つまでは通勤や通学は控えた方がよい[64]。
疫学
|
|
|
インフルエンザの季節的な流行。 |
警報・注意報
国立感染症研究所が、全国の内科・小児科のある病院・診療所で定点調査を行い、公表している。感染症サーベイランス事業の一環として行われる。保健所ごとに基準値を設け患者数が一定数を超えると、大流行が発生または継続しているとみなし「警報レベルに達している」と発表される。流行の発生前で今後4週間以内に大きな流行が発生する可能性がある場合や流行発生後であるがまだ流行が終わっていない可能性がある場合は「注意報レベルに達している」と発表される。都道府県で個別に発表される警報とは異なるので注意が必要である。
歴史
詳細は「インフルエンザウイルス」を参照
語源
「インフルエンザ」の語は16世紀のイタリアで名付けられた。当時は感染症が伝染性の病原体によって起きるという概念が確立しておらず、何らかの原因で汚れた空気（瘴気、ミアズマ）によって発生するという考え方が主流であった。冬季になると毎年のように流行が発生し春を迎える頃になると終息することから当時の占星術師らは天体の運行や寒気などの影響によって発生するものと考え、この流行性感冒の病名を、「影響」を意味するイタリア語influenzaと名付けた。この語が18世紀にイギリスで流行した際に日常的語彙に持ち込まれ、世界的に使用されるようになった。なお、日本語となっている「インフルエンザ」はイタリア語での読みと違い、イタリア語での読みは「インフルエンツァ」である。
日本では平安時代に近畿地方でインフルエンザらしき病気が流行したと記述が残っており、江戸時代には幾度か全国的に流行し、「お七かぜ」「谷風」[65]「琉球風」「お駒風」など当時の世相を反映した名称で呼ばれた。古くから風邪、風疫とされるとおり、悪い風が吹いて人々を病気にするという認識があった。幕末にはインフルエンザの名称が蘭学者より持ち込まれ、流行性感冒（流感とも略す[66]）と訳された[67]。
インフルエンザウイルスによる動物の感染症
主に動物に感染するインフルエンザ感染症であるが、インフルエンザウイルスの変異によって動物→ヒト、ヒト→ヒトへ感染することも懸念されている。「ヒト→ヒト」への伝染が確認されると新型インフルエンザと呼ばれる。
鳥インフルエンザ
詳細は「トリインフルエンザ」を参照
原因となるインフルエンザウイルスは人畜共通感染症 (zoonosis) であり、豚と鳥類に感染することが知られている。ヒトインフルエンザは、元は鳥インフルエンザウイルスが遺伝子変異して人間に感染するようになったと考えられている。
これらの動物と人間が密接な生活をしている中国南部の山村などでウイルス遺伝子の混合が起こり次々と変種が登場するものと推測されている。
鳥インフルエンザウイルスには20種ほどのタイプがあり、中でもH1、H2、H3、H5、H7、H9型が知られる。H1・H3型は人間に感染し、Aソ連型・A香港型として知られる。H5、H7、H9型は毒性が強いことで知られる。鳥から人への感染力は弱いと見られ、人への感染例は少ない。しかし感染者の死亡率は60–70%とSARSの10%を上回る。
2003年末から2004年初めにかけ韓国・香港・ベトナムと東アジアで大きな被害を出した鳥インフルエンザはH5N1型である。日本でも2004年1月に山口県で感染ニワトリが見つかったのを皮切りに、各地で鳥類への感染が報告されている。
日本で1925年に同様の被害を出したものはH7型といわれている。
ウマインフルエンザ
ウマに感染する呼吸器疾患。発見されると競馬の開催が不可能になることが多い。 日本国内での馬インフルエンザは1971年12月に発見され、関東地区を中心に流行。 それ以来競走馬へのワクチン接種が徹底されている。馬から人への感染はしない。
ネコインフルエンザ
猫インフルエンザは「インフルエンザ様の呼吸器疾患」であり、猫インフルエンザウイルスによるものではない。 ネコヘルペスウィルス1型が原因の猫ウィルス性鼻気管炎や猫カリシウイルスが原因の猫呼吸器疾患を、インフルエンザと症状のみで誤称したものである。 ただしA型インフルエンザウイルスのH5N1亜型はヒト・トリを始めネコにも感染する。
ブタインフルエンザ
詳細は「豚インフルエンザ」を参照
2009年4月、人が豚インフルエンザウイルスA型（H1N1型）に感染する例が確認された[68]。
関連の感染症
SARS
2002年から国際的に問題となった重症急性呼吸器症候群 (SARS) と流行時期・初期症状が類似しているため、2003年冬以降はSARSとの鑑別診断が大きな問題となる。初期に確実な診断をするためにも、接種を受けることでインフルエンザを除外しやすくすることが強く求められている。
SARSの原因はSARSコロナウイルスという全く別のウイルスである。
インフルエンザ菌
インフルエンザウイルスによる感染を細菌の感染と混同し、「インフルエンザ菌」という誤った呼称で用いられることがある。
一方で、北里柴三郎らが1892年に重症のインフルエンザ患者から分離したヘモフィルス・インフルエンザエ (Haemophilus influenzae) という細菌を「インフルエンザ菌」と呼ぶ（グラム陰性桿菌であり「インフルエンザ桿菌」とも呼ばれている）。院内感染でない市中肺炎の原因菌は、肺炎球菌に次いでインフルエンザ菌であることが多い。
当時はウイルスというものの存在は広く認知されておらず、ヘモフィルス・インフルエンザエという細菌がインフルエンザ感染症を引き起こしている病原体の候補であると考えられたが、コッホの原則に基づく証明ができなかった。1933年にインフルエンザウイルスこそが真の病原体であると証明されたことで、この細菌が病原体であるという仮説が否定された。ヘモフィルス・インフルエンザエはインフルエンザウイルスに感染し免疫力が低下した人に二次感染して症状を悪化させていたことが原因であったと考えられる。
インフルエンザ桿菌B型 (Hib) の乳幼児感染症は致死率や後遺症発生率が高いが、予防接種（Hibワクチン）で感染を防ぐことが出来る。世界100か国以上でHibワクチンは定期接種プログラムに組み入れられ、公費負担による接種が行われている。日本では、2007年1月に厚生労働省の承認を取得し、2008年12月から発売されている。
注釈
脚注
1. ^ a b c d e f g h i Influenza (Seasonal) (Report). WHO. (2014-03).
2. ^ 佐原啓二、長岡宏美、三輪好伸ほか、夏季に起きたB型インフルエンザウイルスによる集団発生 感染症学雑誌 Vol.73 (1999) No.3 P.253-254, doi:10.11150/kansenshogakuzasshi1970.73.253
3. ^ 薩田清明、乗木秀夫、坂井富士子ほか、インフルエンザ流行の時間差に関する研究平均気温, 平均相対湿度を中心として 感染症学雑誌 Vol.59 (1985) No.4 P.355-365, doi:10.11150/kansenshogakuzasshi1970.59.355
4. ^ CDC: Interim Guidance for the Use of Masks to Control Influenza Transmission
5. ^ 成人の新型インフルエンザ治療ガイドライン 2014年3月31日 (PDF) 厚労省
6. ^ a b Carrat F, Luong J, Lao H, Sallé A, Lajaunie C, Wackernagel H (2006). “A 'small-world-like' model for comparing interventions aimed at preventing and controlling influenza pandemics”. BMC Med 4: 26. doi:10.1186/1741-7015-4-26. PMC 1626479. PMID 17059593.
7. ^ Mitamura K, Sugaya N (2006). “[Diagnosis and Treatment of influenza—clinical investigation on viral shedding in children with influenza]”. Uirusu 56 (1): 109–16. doi:10.2222/jsv.56.109. PMID 17038819.
8. ^ Grassly NC, Fraser C (June 2008). “Mathematical models of infectious disease transmission”. Nat. Rev. Microbiol. 6 (6): 477–87. PMID 18533288.
9. ^ a b c d Weber TP, Stilianakis NI (November 2008). “Inactivation of influenza A viruses in the environment and modes of transmission: a critical review”. J. Infect. 57 (5): 361–73. doi:10.1016/j.jinf.2008.08.013. PMID 18848358.
10. ^ Hall CB (August 2007). “The spread of influenza and other respiratory viruses: complexities and conjectures”. Clin. Infect. Dis. 45 (3): 353–9. doi:10.1086/519433. PMID 17599315.
11. ^ Tellier R (November 2006). “Review of aerosol transmission of influenza A virus”. Emerging Infect. Dis. 12 (11): 1657–62. PMID 17283614.
12. ^ Brankston G, Gitterman L, Hirji Z, Lemieux C, Gardam M (April 2007). “Transmission of influenza A in human beings”. Lancet Infect Dis 7 (4): 257–65. doi:10.1016/S1473-3099(07)70029-4. PMID 17376383.
13. ^ Cole E, Cook C (1998). “Characterization of infectious aerosols in health care facilities: an aid to effective engineering controls and preventive strategies”. Am J Infect Control 26 (4): 453–64. doi:10.1016/S0196-6553(98)70046-X. PMID 9721404.
14. ^ Thomas Y, Vogel G, Wunderli W, et al. (May 2008). “Survival of influenza virus on banknotes”. Appl. Environ. Microbiol. 74 (10): 3002–7. doi:10.1128/AEM.00076-08. PMC 2394922. PMID 18359825.
15. ^ “Influenza: Viral Infections: Merck Manual Home Edition”. www.merck.com. 2008年3月15日閲覧。
16. ^ Bean B, Moore BM, Sterner B, Peterson LR, Gerding DN, Balfour HH (July 1982). “Survival of influenza viruses on environmental surfaces”. J. Infect. Dis. 146 (1): 47–51. PMID 6282993.
17. ^ a b Influenza Factsheet Center for Food Security and Public Health, Iowa State University p. 7
18. ^ Influenza: Vaccination Still the Best Protection（アメリカ食品医薬品局 消費者向けページ）
19. ^ Key Facts about Influenza (Flu) Vaccine（アメリカ疾病予防管理センター）
20. ^ Advice on the use of masks in the community setting in Influenza A (H1N1) outbreaks: Interim guidance. May 3, 2009 WHO
21. ^ 日経メディカル「あなたを守るはずの「N95マスク」本当に大丈夫か 」2008年3月18日
22. ^ HARPER GJ (1961). “Airborne micro-organisms: survival tests with four viruses”. J Hyg (Lond) 59: 479–86. PMC 2134455. PMID 13904777.
23. ^ デーリー東北「インフル予防対策から｢うがい｣消える」2013年1月29日
24. ^ 厚生労働省「忘れがちインフルエンザ予防対策。〜まめにマスク、まめに手洗い〜」2012年11月9日
25. ^ 首相官邸「冬の感染症にご注意！〜インフルエンザ＆ノロウイルス特集〜 」2013年1月31日閲覧
26. ^ FNNニュース「厚労省のインフルエンザ予防啓発に「うがい」なし「根拠ない」 」2013年1月30日放送
27. ^ Bean B, Moore BM, Sterner B, Peterson LR, Gerding DN, Balfour HH (July 1982). “Survival of influenza viruses on environmental surfaces”. J. Infect. Dis. 146 (1): 47–51. PMID 6282993.
28. ^ food consumer newsite http://www.foodconsumer.org/newsite/2/other_diseases/vitamin_d_as_effective_as_vaccine_in_preventing_flu_1403100231.html
29. ^ Urashima, M.; Segawa, T.; Okazaki, M.; Kurihara, M.; Wada, Y.; Ida, H. (2010). “Randomized trial of vitamin D supplementation to prevent seasonal influenza A in schoolchildren”. American Journal of Clinical Nutrition 91 (5): 1255–1260. doi:10.3945/ajcn.2009.29094. ISSN 0002-9165.
30. ^ インフルエンザ Q&A 厚生労働省
31. ^ a b Roskos SE. et al. "Vaccines for preventing influenza in healthy children." Am Fam Physician. 2006 Oct 1;74 (7):1123-5. Review. No abstract available. PMID 17039746
32. ^ Madhi SA et al. Influenza vaccination of pregnant women and protection of their infants. N Engl J Med 2014 Sep 4; 371:918. http://dx.doi.org/10.1056/NEJMoa1401480
33. ^ 添付文書には「予防接種を受けることが適当でないもの」とされるが、通常の薬剤における「禁忌」に相当する。
34. ^ Advisory Committee on Immunization Practices; Smith NM, et al. "Prevention and Control of Influenza: recommendations of the Advisory Committee on Immunization Practices (ACIP)." MMWR Recomm Rep. 2006 Jul 28;55 (RR-10):1-42. Erratum in: MMWR Morb Mortal Wkly Rep. 2006 Jul 28;55 (29):800. PMID 16874296
35. ^ Nasal Flu Vaccine Approved（アメリカ食品医薬品局 消費者向けページ）
36. ^ EBM Reviews - ACP Journal Club An intranasal influenza vaccine for the prevention of influenza in healthy children was cost-effective ACP Journal Club. v136 (2): 75, March/April, 2002.
37. ^ “第10回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会研究開発及び生産・流通部会「参考資料 4価ワクチンについて（国立感染症研究所長）」 (PDF)”. 厚生労働省 (2015年4月23日). 2015年11月9日閲覧。
38. ^ Ohmit SE et al. "Prevention of antigenically drifted influenza by inactivated and live attenuated vaccines." NEJM. 2006 Dec 14;355 (24):2513-22. PMID 17167134
39. ^ 当面のインフルエンザ予防接種の取扱いについて - 文部省体育局学校保健課長通知（昭和62年9月28日）
40. ^ King JC Jr et al. "Effectiveness of school-based influenza vaccination." NEJM. 2006 Dec 14;355 (24):2523-32. PMID 17167135
41. ^ http://www.cdc.gov/FLU/about/qa/gbs.htm CDCの一般向けサイト
42. ^ a b c 英国国立医療技術評価機構 2008.
43. ^ 「リレンザ」の添付文書（2007年1月改訂・第10版）日経メディカルオンライン最新DIピックアップ、2009年1月27日閲覧
44. ^ 新型インフルエンザA/H1N1 健常者へのタミフル予防内服で有害事象も日経メディカルオンライン 閲覧:2009/10/16 記事:2009/10/13 （1回75mgを1日1回、7 - 10日間内服、274人の職員を対象に投与を行いアンケート調査を実施し243人から回答）
45. ^ イムノクロマトグラフィー法によるインフルエンザ迅速診断キットの臨床的検討 感染症学雑誌 Vol.75 (2001) No.12 P1047-1053
46. ^ 小学生の女の子がHIV陽性！その解釈は... 日経メディカルオンライン 記事：2015年5月25日 閲覧：2015年6月1日
47. ^ Chartrand C，Leeflang MM，Minion J，et al．Accuracy of rapid influenza diagnostic tests：a meta-analysis．Ann Intern Med．2012 Apr 3；156(7)：500-11
48. ^ 岩田健太郎ほか、インフルエンザ診療における意思決定モデルの開発現象と治療に立脚した診断方針の試案 日本東洋医学雑誌 Vol.64 (2013) No.5 p.289-302
49. ^ a b 英国国立医療技術評価機構 2009.
50. ^ BMJ and Cochrane (2014年4月10日), “Tamiflu & Relenza: how effective are they?” (プレスリリース), Cochrane Collaboration 2014年4月10日閲覧。、邦訳:BMJ誌（英国医師会雑誌）プレスリリース (PDF)
51. ^ 抗インフルエンザ薬による獲得免疫抑制をマクロライド薬併用で阻止 日経メディカルオンライン 記事：2012/11/22
52. ^ 「中国の「無思慮」が台無しにした、もうひとつのインフルエンザ治療薬「アマンタジン」」『フォーサイト』2009年7月号 新潮社
53. ^ Rocha-Pereira J, Jochmans D, Dallmeier K, Leyssen P, Nascimento MS, Neyts J (2012). “Favipiravir (T-705) inhibits in vitro norovirus replication.” (abstract). Biochem Biophys Res Commun. 424 (4): 777-80. doi:10.1016/j.bbrc.2012.07.034. PMID 22809499.
54. ^ インフルエンザ感染症治療薬S-033188の提携に関するRoche社とのライセンス契約締結について (PDF) 塩野義製薬 2016年2月29日
55. ^ 内藤俊夫、感冒・インフルエンザと漢方 順天堂医学 Vol.58 (2012) No.5 p.397-402, doi:10.14789/pjmj.58.397
56. ^ a b 山内智彦、菅野晶夫、市村恵一、小児インフルエンザ感染症に対する麻黄湯の有効性 日本東洋医学雑誌 Vol.62 (2011) No.4 P. 556-558, doi:10.3937/kampomed.62.556
57. ^ a b 八重樫弘信、オセルタミビルと比較した A 型インフルエンザに対する麻黄湯・小柴胡湯併用療法の有効性について 日本補完代替医療学会誌 Vol.7 (2010) No.1 P.59-62, doi:10.1625/jcam.7.59
58. ^ 「医療用医薬品の添付文書情報」（医薬品医療機器総合機構）において検索が可能
59. ^ ツムラ麻黄湯添付文書、2007年9月改訂第6版、2009年1月27日閲覧
60. ^ ツムラ竹筎温胆湯添付文書、2007年5月改訂第4版、2009年1月27日閲覧
61. ^ ツムラ柴胡桂枝湯添付文書、2007年5月改訂第4版、2009年1月27日閲覧
62. ^ 宮崎忠昭、インフルエンザウイルスの増殖抑制効果を有する漢方薬成分 日本薬理学雑誌 Vol.140 (2012) No.2 p.62-65, doi:10.1254/fpj.140.62
63. ^ “インフルエンザによる発熱に対して使用する解熱剤について（医薬品等安全対策部会における合意事項）”. 厚生労働省 (2001年5月30日). 2015年11月3日閲覧。
64. ^ 日本の学校保健安全法施行規則では発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児は、3日）を経過するまで（学校保健安全法施行規則19条2号）。
65. ^ 寛政7年1月9日（1795年2月27日）、名横綱・谷風梶之助がインフルエンザで亡くなったことから「谷風」と呼ぶ。
66. ^ 国立国語研究所「病院の言葉」委員会 『病院の言葉を分かりやすく：工夫の提案』 勁草書房、2009年、p.54。ISBN 4-326-70062-9。
67. ^ 伝染病であるため、「お染・久松」の「染」に掛けて俗に「お染風」（おそめかぜ）と言った。玄関に「久松留守」と張り紙をしたという。
68. ^ 2009年新型インフルエンザ
参考文献
関連項目
外部リンク
|
[表示] インフルエンザ |
|||||
|
|
|
||||
|
|
|
||||
|
|
|
||||
|
|
|
||||
|
|
|
||||
「https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=インフルエンザ&oldid=61037517」から取得
カテゴリ:
